売上原価は、企業の経営分析や収益性分析において重要な指標となります。

そのため、経営において売上原価についての理解は必須と言えるでしょう。

本記事では、売上原価の基本的な知識から考え方、売上原価の改善方法について解説します。

売上原価とは、企業が商品やサービスを提供する際に必要なコストや費用の総称です。

つまり、製造や生産、流通、販売などの各段階で必要な原材料や労働力、輸送費、販売費用、経費などを含みます。

ただし売上原価は、企業の業種や商品の種類、提供するサービスの種類によって異なります。

また、原価の計算方法も企業によって異なりますが、一般的には、製造や生産、流通、販売などの各段階で発生するコストを合算して計算されるものです。

売上原価と仕入れは、両者ともに費用の一種ですが、大きく異なるものです。

仕入れとは、企業が商品や原材料を仕入れる際に発生する費用を指します。

一方、売上原価とは、製品やサービスを生産・提供するために必要な費用の総額です。

具体的には、仕入れには、商品を仕入れる際に支払う仕入原価、仕入れた商品を運ぶために発生する運送費や関税、仕入れた商品を保管するための費用などが含まれます。

商品や原材料を仕入れるための必要な費用を全て含んだものであり、企業が自社で生産する製品に限らず、商品を販売する際に必要な仕入れ費用も含まれるのです。

一方、売上原価には、企業が商品やサービスを生産・提供するために必要な直接的な費用が含まれます。

売上原価には、仕入れ原価に加えて、製品を製造するために必要な材料や人件費、製造に関する間接的な費用などが含まれるのです。

以上のように、仕入れと売上原価は、費用の種類や範囲が異なります。

売上原価と製造原価は、大きく異なるものです。

製造原価は、商品や製品を生産するために必要な費用を指します。

具体的には、原材料費、人件費、製造に必要な設備や機械の減価償却費、製造ラインを運営するための間接費などが含まれます。

一方、売上原価とは、企業が製造した商品を販売するために必要な費用の総額です。

具体的には、製造原価に加えて、販売に関する費用や、顧客に商品を届けるための配送費用、返品や修理にかかる費用などが含まれます。

以上のように、売上原価と製造原価は、費用の種類や範囲が異なるのです。

売上原価と損益計算書には密接な関係があります。

損益計算書は、企業の営業活動によって発生した費用と収益を示す財務諸表であり、売上原価もその一つの費用です。

売上原価は、製品やサービスを生産・提供するために必要な原材料や人件費、間接費など、直接的に売上に関わる費用のことを指しますが、損益計算書では、売上高から売上原価を差し引いた売上総利益が計算されます。

この売上総利益は、企業の営業活動によって生み出された利益を示しています。

さらに、売上総利益から、営業費用や一般管理費用、税金などを差し引いた後に残るのが、当期純利益です。

つまり、売上原価が高くなると、売上総利益が減少し、当期純利益にも悪影響を与えることになります。

反対に、売上原価を削減することで、売上総利益が増加し、当期純利益を増やせるのです。

売上原価を適切に管理することで、企業は利益率の向上や、価格競争力の強化などを実現し、ビジネスの成長や発展につなげられます。

売上原価は、企業にとって重要な指標の一つです。

売上原価の重要性については、以下の6つのポイントで解説できます。

それぞれで売上原価がどのように関わってくるのか、以下で解説します。

売上原価は、企業が商品やサービスを提供するために必要なコストの総額を示す指標です。

企業は、売上原価を下回る価格で商品やサービスを提供することはできません。

したがって、企業が利益を計算するためには、売上原価を正確に算出することが必要不可欠です。

売上原価を正確に把握することで、企業はコスト削減のための取り組みを行えるようになります。

例えば、原材料の調達先の見直しや製造プロセスの改善により、売上原価の削減ができるでしょう。

これにより、企業はより競争力のある価格で商品やサービスを提供できるようになるのです。

売上原価は、企業の収益性を分析する上で必要な指標の一つです。

売上原価が高い場合、企業はより高い価格で商品やサービスを提供しなければいけません。

反対に、売上原価が低い場合、企業はより低い価格で商品やサービスを提供できます。

このように、売上原価は企業の収益性に直結する指標であり、企業の収益性を分析する上で必要不可欠な要素です。

売上原価は、企業の商品やサービスの価格設定に影響を与えるものです。

売上原価を正確に把握することで、企業は適切な価格設定を行い、市場での競争力を維持できます。

また、売上原価を低減するための取り組みは、企業の経営戦略の立案にも影響を与えます。

例えば、製造プロセスの改善や生産ラインの自動化により、売上原価を低減できるでしょう。

これにより、企業はより効率的な生産やコスト削減によって、より多くの利益を生み出せるようになります。

売上原価の改善には、製品やサービスの品質向上も含まれます。

例えば、原材料の品質を改善することで、製品の品質を向上させられます。

また、製造プロセスの改善により、不良品の発生を減らす活動にもつながるでしょう。

企業は顧客満足度を向上させ、競争力を維持できるようになります。

売上原価の改善は、持続可能な経営を目指す上で欠かせない要素です。

例えば、環境に配慮した製品の開発や、省エネ・省資源の取り組みによって、企業は社会的責任を果たせるようになります。

また、従業員の働き方改革や健康管理によって、企業は社会的にも貢献できるのです。

売上原価は、企業のビジネスに多大な影響を与えます。

主に影響を与えるポイントは、以下の3つです。

それぞれにどのように関わってくるのか、以下で解説します。

売上原価を抑えられれば、企業は利益率を向上させられます。

利益率が高くなれば、企業の経営に余裕が生まれ、新規事業の展開や資本調達など、企業成長に必要な投資ができるようになります。

:売上原価を削減することによって、製品やサービスの価格を低く設定できます。

価格が低くなれば、顧客の選択肢となり、競争力が強化されます。

:売上原価の削減によって、企業は利益を最大化できます。

利益を最大化できれば、企業の株価が上昇しやすくなり、投資家からの信頼度が向上するでしょう。

売上原価には、製品やサービスを生産・提供するために必要な直接的な費用が含まれます。以下では、売上原価に含まれる費目について見ていきましょう。

以上が、売上原価に含まれる費目の代表的なものです。

売上原価は、業種によって異なります。

以下では4つの業種の売上原価の例を解説します。

サービス業における売上原価は、物品を生産・仕入れする製造業や小売業に比べて、一般的に把握しにくいです。

サービス業での売上原価は、主に人件費や原材料費、外注費、消耗品費、交通費などの直接費用になります。

また、サービス業によって売上原価の構成は異なります。

例えば、ホテル業では客室の清掃費や布団やタオルの洗濯費、食堂業では食材費や調理人件費、美容業では化粧品や美容器具の原価や美容師の人件費が売上原価です。

小売業の売上原価は、商品を仕入れた直接的なコストである仕入原価に、商品を陳列・販売するために必要な経費を加えたものが基本です。

具体的には、以下のような費用が売上原価に含まれます。

小売業の売上原価は、商品販売に必要な様々なコストを正確に把握し、収支のバランスを取るために重要な指標となります。

製造業の売上原価は、商品を製造するために必要な直接的なコストである「製造原価」に、商品を販売するために必要な経費を加えたものが基本です。

具体的には、以下のような費用が売上原価に含まれます。

製造業の場合、原材料や賃借料などのコストが直接的に商品の製造コストに影響するため、売上原価を正確に把握し、適切な価格設定を行うことが重要です。

飲食業においては、売上原価は総売上高のうち、原材料費や食器代、包装資材費、消耗品費などの費用を差し引いたものを指します。

原材料の仕入れ価格や食材の鮮度などが売上原価に直接影響するため、原材料の調達にも力を入れなければいけません。

また、売上原価を低減するためには、食材の無駄なく使い切ることや、ロスの発生を最小限に抑えることも重要です。

売上原価の計算式は以下のようになります。

売上原価 = 仕入原価 + 外注費 + 製造経費 + 在庫増減額 – 在庫減耗損失（ざいこげんもうそんしつ）

この式では、仕入原価や外注費などの直接的な原価だけでなく、製造経費などの間接的な原価も含まれます。

また、在庫増減額や在庫減耗損失などの要素も加味されます。

売上原価を正確に計算するためには、以下のような注意点があります。

注意点を踏まえ、正確な売上原価を算出することが、ビジネスの成功につながります。

売上原価の仕訳パターンには、主に以下の方法があります。

以下で、それぞれの仕訳例などを解説するので、仕訳を行う際の参考にしてください。

売上原価の仕訳パターンは、「三分法」と呼ばれる方法が一般的です。

「三分法」は、売上原価を計算する際に、仕入原価、製造原価、期間費用の3つに分け、それぞれを別々に計上する方法になります。

「三分法」のメリットは、仕入原価や製造原価を別々に計上するため、商品ごとの原価計算がしやすく、正確な売上原価を算出できることです。

ただし、仕訳が煩雑になりがちなため、注意してください。

以下で、具体例を見てみましょう。

これらの仕訳を行い、期末には仕掛品や未払費用を計上し、売上原価を算出します。

売上原価対立法は、製造原価の合計額を売上高に対して一定の比率で配分する方法です。

製造原価が変動費と固定費に分かれ、製品の売上高と比例して変動する部分を売上原価として計上すると同時に、一定額の固定費も売上原価として配分することにより、販売利益が直接把握できるようになります。

売上原価対立法による仕訳パターンは以下の通りです。

売上原価対立法は、特に固定費の比率が高い業種や、製造原価の構成比率が大きい場合に有効な方法とされています。

「分記法」とは、売上原価を計算する際に、原価を各費目に分類して計算する方法です。

分記法では、原価計算書を作成して、原価を明確に区分しています。

具体的には、以下のような流れで仕訳を行います。

売上原価を計算する場合、仕入れ原価と製造原価を合算して、販売費と一緒に計上する方法もありますが、分記法を採用すると、原価を各費目に分類するため、より詳細な原価管理ができます。

総記法は、売上原価の各費目を個別に仕訳するのではなく、総合的にまとめて仕訳する方法です。

具体的には、期末において売上原価の合計金額を算出し、仕入高や仕入れ残高、在庫残高などから期初の売上原価を算出して、その差額を仕訳します。

総記法は、複雑な売上原価の計算を簡略化できるというメリットの他、費目の細かい仕訳をする必要がないため、手間が省ける利点があります。

ただし、総合的に仕訳をするため、詳細な売上原価の情報が把握できなくなるというデメリットもあるので、注意しましょう。

売上原価を下げる方法は、主に7つあります。

これらの方法で売上原価を下げられますが、売上原価の低下が、品質低下や納期遅れなどにつながってしまわないよう注意してください。

また、以下では、売上原価を下げるメリットについても解説します。

売上原価を下げるメリットは、以下の4つです。

メリットが自社にとって大きく感じるのであれば、売上原価を下げる方法を実施してみましょう。

売上原価を上げる方法は、主に以下の6つあります。

これらの方法は、業界や企業の事情によって有効な方法が異なるため、適切な方法を選択しましょう。

売上原価を上げるメリットは、主に以下の4つです。

売上原価は、下げれば良いものでも、上げれば良いものでもありません。

自社にとってどちらの方がメリットになるかを考えた上で、実施しましょう。

売上原価の最適化とは、費用対効果を考慮して、最適な原価で製品やサービスを提供することを指します。

売上原価を抑えすぎず、かといって高すぎない範囲で、製品やサービスの品質や付加価値を考慮しながら、最も効率的かつ収益性の高い売上原価の設定を目的とします。

売上原価の最適化は、企業の長期的な収益性に直接影響を与えるため、極めて重要な課題です。

適切に設定することで、利益率を向上させ、競争優位性を獲得できるでしょう。

しかし、売上原価を過度に引き下げると、製品やサービスの品質低下や、不良品の発生などの問題が生じる可能性があるため、バランスを取る必要があります。

売上原価を最適化する方法は、業種や企業の状況によって異なります。

以下では、一般的な方法をいくつか紹介します。

以上のように、売上原価を最適化する方法には、様々な手段があります。

企業は、自社の状況に応じて最適な方法を選択し、取り組むことが重要です。

ここまで解説してきたように、売上原価は「下げる」「上げる」「適正化する」の3つの選択肢があります。

しかし、どのように売上原価を変化させるかは、各企業の状況に応じて異なるため、必ずしも「どのような変化をさせるべき」とは言えません。

事業計画や経営戦略を練り上げる際に、売上原価に関する適切な戦略を策定する必要があります。

あくまで参考として、以下で例をあげていきます。

売上原価を下げるケースは、市場価格が下落し、競争が激化している場合や、需要が低迷し価格競争が激しくなっている場合などになります。

原価を下げてもうまく収益を確保したい企業や、コスト削減を行い経営改善を図りたい企業が行うケースが多いです。

売上原価を上げるケースは、製品やサービスの品質を高め、顧客に高い付加価値を提供することで競争力を強化したい企業などが多いです。

その他、生産性が低く原価率が高いため、収益性を向上させるために原価を上げたい企業などがあります。

売上原価を適正化するケースは、原価率が高すぎても低すぎても収益性に悪影響を与える場合です。

売上原価を適正化することで収益を最大化したい企業や、売上原価の構成要素である仕入原価や人件費などの各コストを見直し、適正なレベルに抑えたい企業があります。

売上原価の改善は、企業の利益を改善する上で非常に重要です。

適切な売上原価の設定は、商品やサービスの販売に必要な費用をカバーするだけでなく、利益を最大化するために必要な要素でもあります。

したがって、売上原価が適正な水準にあることは、企業の持続可能な成長に不可欠です。

また、売上原価が高すぎる場合は、競合他社に比べて価格が高くなり、商品やサービスの販売が難しくなる可能性があります。

一方、売上原価が低すぎる場合は、利益率が低下し、経営環境が悪化する可能性があります。

さらに、顧客の購買意欲や購買力も考慮しなければいけません。

顧客が製品やサービスに対して支払いたいと思う金額よりも高く設定されている場合、売上原価を下げた方が良いでしょう。

反対に、顧客が購入力を持っているにもかかわらず、商品やサービスの価格が低すぎる場合は、売上原価を上げた方が良いです。

総合的に、売上原価の改善は企業の成長と繁栄に直結するため、適切な売上原価の設定が重要になります。

売上原価を改善する方法として、以下6つがあります。

方法によっては初期投資が必要になるケースもあるので、自社で取り組みやすい方法を慎重に検討しましょう。

売上原価を改善するためのステップは以下の通りです。

正確な売上原価の計算は、改善のための最初のステップです。

売上原価の計算方法や構成要素を正確に理解し、データを正確に収集しましょう。

次に、売上原価の構成要素を分析し「どの原価が高いのか」「どの原価を削減できるのか」「どの原価を改善できるのか」を特定します。

分析を行ったら、結果を基に「どの原価を削減するか」「どの原価を改善するか」を検討します。

例えば「原材料の調達先を見直す」「製造工程を改善する」労働生産性を向上させるなどのアイデアを出します。

アイデア出しの次は、改善策を実施するために、プロジェクトチームを編成し、改善プロジェクトを実施。

この際、改善の目標やスケジュールを定め、進捗状況を定期的に評価することが重要です。

改善策の実施後、その効果を測定してください。

「売上原価が改善されたか」「改善した場合にどの程度の効果があったのか」を分析し、次の改善プロジェクトに活かします。

ここまでが、一通りの流れですが、売上原価を改善するためには、継続的な改善も重要です。

改善プロセスを定期的に見直し、原価の変化に対応して改善策を調整しましょう。

売上原価は、企業の状況に応じて改善策を考える必要があります。

売上高の改善策が成功すれば、企業に大きな利益をもたらすでしょう。

ただし、業種や状況によって考え方は異なるので、自社にとって最も適している改善策を考えてください。

1982年生。経営学者／やさしいビジネススクール学長／YouTuber／東京大学 経済学博士 専門は、経営戦略論・イノベーション・マネジメント、国際経営。 「アカデミーの力を社会に」をライフワークに据え、日本のビジネス力の底上げと、学術知による社会課題の解決を目指す。 「やさしいビジネススクール」を中心に、YouTube・研修・講演・コンサル・著作等で経営知識の普及に尽力中。