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人工温泉に入湯税がかかるかどうかを知るためには、まず天然温泉と人工温泉の違いを知っておく必要があります。それぞれ見ていきましょう。

天然温泉は、地中から湧き出た天然成分の入ったお湯のことです。

日本の温泉は「温泉法」できちんと定義づけられており、地中から湧いた25℃以上の温水や鉱水、水蒸気、その他のガスのことを温泉といいます。

ただし、法律で指定された成分や天然ガスが規定量以上含まれている温水や鉱水であれば、25℃以下でも温泉と認められます。

天然温泉は見分け方が難しく、日本温泉協会が発行している看板がひとつの見分けるポイントとなっています。

また、法律上、天然温泉は泉質名や効能、注意点などを掲示する義務があります。脱衣所や浴室内の壁面に、温泉の説明書きや成分表示が掲示されているのを見たことがある方は多いかもしれませんね。

人工温泉は、人工的に温泉成分を加えた温泉のことです。

天然鉱物由来の薬剤や鉱石を、あとからお湯に加えており、使用する薬剤は厚生労働省に認められた医薬品や医薬部外品となっています。

しかし、お湯に薬剤や鉱石を加えたものだからといって、簡単に人工温泉ができるわけではないことを覚えておきましょう。

たとえば、自宅のお風呂に市販の入浴剤をいれたものは人工温泉として認められていません。特定の薬剤や鉱物を入れることによって、天然鉱物由来の効能が表れたお湯が人工温泉となるのです。

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人工温泉であっても「鉱泉浴場」と認められていれば、入湯税を払わなければなりません。

温泉法の基準に満たない場合でも、天然温泉と同じような鉱泉水を利用していれば「鉱泉浴場」と認められるのです。

入湯税は、温泉の利用者に負担してもらう地方税のことです。

鉱泉浴場をもつ市町村が、主に観光施設や消防施設などの整備、そして観光キャンペーンなどの費用に充てるために使っています。

「なぜ温泉に入るだけなのに税金がかかるのか」という問題は、まちの環境や景観を維持し、整えるためのものだと分かると納得がいくかもしれませんね。

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入湯税がかかるのは鉱泉浴場です。

先述した通り、天然鉱物由来の効能が表れる鉱泉水を使用していれば、人工温泉も入湯税の課税対象となります。ちなみに温泉を外から運ぶ、いわば「運び湯」も課税対象です。

しかし、2004年に温泉偽装問題があったことはご存知でしょうか？

この事件では、源泉の無許可開発のほかにも、鉱泉を利用していない浴場で入湯税を徴収していることが分かりました。

たしかに人工温泉でも入湯税はかかりますが、あくまで鉱泉浴場にのみに適用されるものなので、目の前の情報に踊らされないように知識を身に付けておきましょう。

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人工温泉にも入湯税はかかります。しかし、入湯税は地方税ですので、市町村によって税率やルールが異なります。

入湯税についてより詳しく知りたい方は、各市町村の入湯税ルールを確認してみてくださいね。